EV普及の起爆剤！ DeNAが実用航続距離の予測技術を開発

EV導入を妨げる課題を解消

ガソリン車からEVへの大転換期を迎えている自動車業界。

昨今の地球温暖化対策やSDGsを背景に、一般ユーザーはもちろん、自治体や企業においてもEVニーズが顕在化し、徐々に導入されるケースを耳にするようになってきた。

EVの充電イメージ

（C）yu_photo / PIXTA（ピクスタ）

一方で、EVには車両価格や航続可能距離に加え、充電ステーションなどインフラ整備の遅れが問題として挙げられており、十分な普及までにはまだ時間を要するといわれている。

中でも特に解消が難しいとされるのが、航続可能距離の問題だ。

そもそもEVの航続可能距離は車両の使用環境や季節、使われ方によっても大きく変動する。そのため実用性能を把握することは困難となっており、これがEV導入の大きな障壁の一つといえる。

EVの航続可能距離に影響を与える要因の一例を示す図

画像提供：株式会社ディー・エヌ・エー

そうした中、DeNAは10月5日、EVの実用航続距離を予測する技術を発表した。

この予測技術を用いることで、異なる車両用途や使用環境でEVが期待される実用性能を発揮できるか否かを事前に確認できるため、適切なEVの選定が可能になるとしている。

現存するほぼ全てのEVが可視化対象に

開発された実用航続距離予測技術では、まず既存車両の車検証情報や定期点検履歴などの管理情報と用途から車両の使用環境を推定する。

次に推定された使用環境下をEVで走行した際の性能悪化要因とその影響度を総合的に解析。

そこにバッテリーの劣化による将来の車両性能変化を加味して、EV導入後の実用航続距離を予測、可視化するという仕組みだ。

EVの実用航続距離予測の一例。青の棒グラフが現在、緑の棒グラフが5年後の航続可能距離を示している

画像提供：株式会社ディー・エヌ・エー

また、今回の技術はコネクテッドカーなど車両から直接データ取得する手段に依存しないため、ほぼ全ての既存車両に対して予測が可能だという。

今後は実用航続距離予測技術を用いたEV導入支援ソリューションをさまざまな自治体や企業に展開していくことで、国内におけるEVシフトを加速させていく方針を掲げている。

また、EV導入後も自動車メーカーのコネクテッドサービス、フリート（車両）管理サービス、カーシェアリング、エネルギー、保険など、各種サービスと連携してEVの利用価値を高め、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて貢献していく。

EVの本格普及に向けて、大きな一助となり得る今回の実用航続距離予測技術。

クリーンな社会の早期実現のためにも、EVがより身近な乗り物になっていくことに期待したい。