私たちの想像を超える、EV化がもたらすライフスタイルの変容とは？

モビリティと電源、両輪での脱炭素化が鍵

前編ではEV（電気自動車）普及を推進するにあたって、東京電力グループの取り組みを軸に車両側とインフラ側、両面からの課題について対談してもらった。

後編ではEVが社会に浸透することによって変わるエネルギーの価値、モビリティの変化でもたらされる社会全体への影響をテーマに、それぞれの意見と将来予想を語っていただく。

杉浦：今、本来の意義としてはEVがいくら普及しても電源側が脱炭素化しなければカーボンニュートラルな社会にはなりませんよね。ノルウェーのように電力構成のほとんどが水力という国なら話は違いますが。

※【前編の記事】「電動化で何が変わる？ 2人のスペシャリストがモビリティとエネルギーの未来を語る」

「グリーンエネルギーに対する人々の意識が変わりつつある」と語る杉浦孝明氏

新庄：おっしゃる通りです。私たち東京電力グループも2021年7月にカーボンニュートラル宣言を発表し、「2030年度に販売電力由来のCO₂排出量を2013年度比50％削減」「2050年におけるエネルギー供給由来のCO₂排出実質ゼロ」という目標を掲げました。これはEVの普及推進を含む電化と電源の脱炭素化を両輪で進めていくということです。

杉浦：最近では、再生可能エネルギー100%電力調達プランといった「今自分が使っている電気が何から作られたものなのか」に対する人々の意識も高まっているようです。

新庄：そうですね。再生可能エネルギーの価値をフレキシブルに調達できるような仕組み作りも、今後推し進めていくべき課題だと思っています。ちなみに前編でお話しした当グループが導入するEV車両についても「グリーン電力証書」^※を取得し、走行分電力をカーボンフリー化しました。

※グリーン電力証書=自然エネルギーにより発電された電気の環境付加価値を取引できるようにするための証明書。証書発行事業者（東京電力グループの日本自然エネルギー株式会社など）が第三者認証機関（一般財団法人日本品質保証機構）の認証を得て発行する

業務車両EVに付与されるグリーン電力証書

杉浦：そうした付加価値は、環境意識の高いユーザーの関心をさらに促すために有効ですね。EVを走らせるのに使う電力コストは、ガソリンに比べて安いのが大きなメリットになります。コスト面と環境付加価値、2つのメリットをアピールできれば、EVに乗りたいという人はもっと増えるでしょう。

先進技術とEVは切っても切れぬ仲

杉浦：EV特有のメリットという話では、コスト面と環境面に加えて、最近モビリティ界隈でよく言われるCASE^※との相性の良さも挙げられると思います。コネクテッドにしても自動化にしてもおそらくは電力を使うことになるわけで、大容量のバッテリーを搭載したEVは圧倒的に有利ですからね。

新庄：そのあたりに関しては杉浦さんの専門分野ですね。具体的にはどのようなことですか？

杉浦：例えば、最近多く採用されるようになった駐車を自動でサポートする機能。あれもステアリングをモーターで回すのに結構な電力を使っているんです。もっと昔でいえば窓を開閉するのもかつては手動でしたが、今はほとんどの車が電動になっています。既存のガソリン車ではオルタネーターで発電できる分しか電力として使えませんが、EVならより多くの機能に使うことができ、魅力的な製品にすることができるでしょう。

※CASE＝Connected（コネクテッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）の頭文字をとった造語

杉浦氏は「EVの普及によって時間の過ごし方といったライフスタイルが変わる可能性もある」と指摘する

新庄：なるほど、駆動力以外の部分での電気については正直あまり意識したことがありませんでした。

杉浦：実はそれだけではありません。CASEの「S」=シェアリングとも相性が抜群です。というのも、現状のガソリン車を使ったカーシェアリングでは返却時に燃料満タンにしなければならないのですが、利用者にとってはあれが意外に面倒で、トラブルにつながることが多いんですね。しかし、将来的にカーシェアリングのステーションに充電スタンドが設置されれば、利用者がそうした煩わしさから解放されます。液体燃料の場合、コインパーキングなどに給油スタンドを併設するのは現実的に難しいですから。

新庄：確かに、一般的なタイプの普通充電器であれば、さほど設置コストはかかりませんし、スペースもコンパクトで済みます。そうしたEVならではの利便性というところは、今後アピールしていく必要がありそうですね。貴重なご意見ありがとうございます。

EVが防災とエネルギーにもたらす恩恵とは

杉浦：EVの需要喚起としてはもう一つ、御社の経営ビジョンにも入っている防災面での活用も外すことができません。災害に備えて飲料水や食料を備蓄しておくのと同じ感覚で、電気もためておきたいというニーズが高まっています。非常時用の蓄電池なども今、売れていますよね。災害時も普段どおりの生活とは言わないまでも、スマホだけでも充電したいという人は多いです。EVの多くは車内にあるコンセントで電気を取り出せますから、災害時にも有効に活用できます。

TEPCOは防災イベントでも積極的にEVを紹介。移動⼿段としてだけではなく、近年では災害への備えとしての役割も期待されている

非常災害対策としてEV給電するようす（イメージ）

新庄：もちろん、私たちエネルギー供給事業者としては災害に強い電力系統を構築し、もしも系統電力が一時的に途絶えたとしても迅速に復旧することが第一義です。ただ、万が一の事態でEVが頼りになるということは2019年に令和元年東日本台風による停電が発生し、自動車メーカーにご協力いただいて避難所などにEVとV2L機器（車両のバッテリーから電気を取り出す機器）で駆け付けた際にも実感しました。EVの普及が地域防災につながっていくというところは必ずあると思います。

EV分野だけでなく、電力需要の分析・予測にも長く携わった経験を持つ新庄晶太氏

新庄：もう一つ、直接的な防災への寄与から少し広げて、皆さまの安心な暮らしを支えるという観点では、EV普及が電力需給を安定化させるというメリットをもたらすことも考えられます。先ほど電源の脱炭素化という話をしましたが、電源構成の中で太陽光発電のような再生可能エネルギーの比率が今後増えていくと、電力系統にはある問題が生じます。

杉浦：電力需要と供給のミスマッチという話ですね。

新庄：そうです。電気は消費と発電が同時に行われ、需要と供給を常に一致させる必要があります。再生可能エネルギーが急増する九州エリアなどでは、太陽光発電の出力制御も実施されています。また顕著な事例として、米国カリフォルニア州においては、太陽光発電の増加により電力の実質需要曲線が昼間に大きくへこみ、夕方から夜間にかけて急激に増加していくダックカーブ現象が問題視されました。昼間は供給過剰となる一方、夕方以降は火力発電などにより需要の増加に備えなければならず、非効率となります。

杉浦：ダックカーブ問題を既存の火力発電などで補っていると、太陽光パネルを増やしても再生可能エネルギーの比率を上げることができませんものね。大量の電力を蓄えておける蓄電池を作る動きも出ているようですが、いずれにしてもコストがかかってしまいます。

「個々のEVを制御してエネルギーマネジメントに生かすような取り組みも必要」と語る新庄氏

新庄：しかし、EVが世の中に普及すれば、例えば日中に太陽光で発電された電力をEVでためておき、需要が増す夕方以降に取り出して使用するといった、需給調整機能として活用することが可能になるかもしれません。もちろん、そのためには単にEVの台数を増やすだけでなく、車両から家庭に電力供給できるV2H（「Vehicle to Home」の略で、電気自動車を充電するだけではなく、ためた電気を家庭で使用する仕組み）の導入を促したり、それぞれのEVをアグリゲートして充放電を統合制御したりする仕組み作りも必要になっていくでしょう。決して一朝一夕に実現できることではありませんが、中長期的な取り組みとしてぜひ推進していきたいところですね。

杉浦：EVが電力需要者にとってメリットとなることはもちろん、エネルギーマネジメント全体にとって有益な効果をもたらすかもしれないというストーリーは、EV普及に向けた大きな推進力となってくれそうですね。ありがとうございました。

新庄：私も今回の対談を通して、杉浦さんから貴重な話をたくさん伺え、勉強になりました。ありがとうございました。