「エネルギーセキュリティ」を3分解説！

エネルギーセキュリティとは、エネルギーの供給を維持すること

エネルギーセキュリティは、エネルギー安全保障とも言われ、経済活動や市民生活を営む上で、必要十分なエネルギーを、安定的にかつ合理的に、手頃な価格で確保することと定義されます。

日本は、国内に化石燃料をはじめとしたエネルギー資源が乏しいため、海外からの輸入に頼らざるを得ません。

そのような中で、どのようにエネルギーの安定的な供給を維持するのかが、エネルギーセキュリティの取り組みとなります。

エネルギー基本計画のベースとなる「3E＋S」（※）という考え方には、エネルギーセキュリティが含まれています。

※3E＋S：エネルギーの安定供給（Energy Security）、経済効率性（Economic Efficiency）、環境への適合（Environment）、安全性（Safety）

1970年代の2度にわたるオイルショックは、エネルギー供給に占める石油の割合が7割を超えていた当時の日本に大きな影響を与えました。

そのため、日本は化石燃料を念頭に置きながら、海外からのエネルギー供給に問題が発生したとき、どのように対応するかという取り組みを行ってきました。

これまでのエネルギーセキュリティの要素と変化

エネルギーセキュリティを確保するための対策として、これまで日本は以下に取り組んできました。

・エネルギー消費量を減らす
・国産エネルギーの利用を拡大する
・エネルギー供給を多様化する（石油の割合を減らす）
・輸入相手国を分散化する
・エネルギーの輸送経路の安全を確保する
・国内のエネルギー供給インフラを確保する
・資源を備蓄する

このような伝統的な対策が、現在も必要であることは変わりません。

しかし、気候変動対策への関心が高まる中で、エネルギーセキュリティの要素が化石燃料から電力システムの安定性確保や鉱物資源の安定供給などへ拡大しつつあります。

毎年、資源エネルギー庁は「エネルギー白書」を公表しています。

2021年6月に公表された最新版は、トピックの一つとしてエネルギーセキュリティの歴史と変化について取り上げました。

エネルギー白書は、これまでもエネルギーセキュリティを定量的に評価してきましたが、最新版では9つの指標で日本と諸外国との比較を行っています。

◆9つの指標
（１）一次エネルギー自給率（外的要素）
（２）エネルギー輸入先多様化（輸入相手国の分散度、外的要素）
（３）エネルギー源多様度（外的要素）
（４）チョークポイントリスクの低減度（中東依存度、外的要素）
（５）電力の安定供給能力（停電時間、内的要素）
（６）エネルギー消費のGDP原単位（内的要素）
（７）化石燃料供給途絶への対応能力（石油備蓄、外的要素）
（８）蓄電能力
（９）サイバーセキュリティ対応度

エネルギーセキュリティの新しい要素

最新版のエネルギー白書が新しく取り入れたのは、次の3つの観点です。

（１）気候変動・レジリエンスの観点
（２）電力システムのデジタル化の視点（サイバーセキュリティ）
（３）水素やアンモニアのような次世代の脱炭素燃料の観点

例えば（１）については、太陽光発電や風力発電のような発電電力量が変動する電源の導入が進む中で、電力システムの安定性を送配電部門や蓄電技術、需要側での対応で確保することが重要になるとされています。

また、ここでいうレジリエンスとは、多くの場合、自然災害などに対する強靭（きょうじん）さという文脈で使われます。

近年、自然災害が頻発化・激甚化しており、国内のエネルギー供給インフラの災害対応（どれだけレジリエンスがあるか）にはより注目が集まっているところです。

レジリエンスをはじめ、エネルギーセキュリティの新たな要素を確保するには、投資が必要です。

投資を確保するためにも、現状を認識し、適切な指標の設計やデータ活用など新たな要素の影響を定量的に捉えることが課題となります。

エネルギーを取り巻く状況が変化していく中で、エネルギーセキュリティも評価の仕方を含め、改めて検討するタイミングにきているのです。

参考：
・経済産業省 資源エネルギー庁『エネルギー白書2021』（2021年6月4日）
※参照：2021年8月25日